教育研修制度

教育研修制度

成長したい、という意欲に
応える研修を
数多く用意しています。
成長したい、という意欲に
応える研修を
数多く用意しています。

学ぼうとする意欲があれば、自分を大きく成長させることができる機会は、多くあります。パイオニアは、さまざまな研修をラインアップし、あなたの成長を支援します。あなたとパイオニアが共に成長する。それがパイオニアの願いです。

技術研修

技術研修 技術研修

①基礎技術研修

入社1年目に行われるもので、製品の機能や構造、製品設計に関する基礎的な技術知識などを学びます。

②年度別技術研修

入社2〜3年目にかけて受講するもので、製品開発に関するもの(技術的内容、設計プロセスに関わる内容)が主な内容です。

③新人ソフト研修

入社1年目に実施し、C言語のプログラミングを実践的に集中して学びます。

④ソフトウェア研修

入社2年目以降のソフト開発者を対象に、担当するジャンルや製品/サービスに応じた技術を学びます。

⑤AI研修

入社1年目に実施し、「データ解析・機械学習・AI」に関する基礎技術と実践力を学びます。

⑥基幹技術基礎研修

パイオニアが持つ基幹技術の基礎を分野別に学びます。年度に関わらず受講が可能です。

スタートアップ研修

●新入社員研修

入社後、まずは一ヶ月間の合同研修を行い、企業理念・ビジョン、全社戦略と各事業の戦略・概要・組織について、またビジネスパーソンの基礎(仕事の進め方やマナーなど)を学びます。その後、技術系配属者は、品質や環境に関する考え方も含めて、実践的な知識やスキルを学習。パイオニア製品の知識を深め、またソフト開発スキルやCADなどの開発ツールも習得していきます。
また、新入社員ひとりひとりに先輩社員(入社4〜7年)がマンツーマンで業務知識や仕事の進め方などについての指導にあたるジュニアリーダー制度を設けています。期間は1〜2年間(事業所、職種により異なります)。ジュニアリーダーは、業務についてのみではなく、社会人としての考え方や心構えなど全般にわたって指導・サポートします。

●2年目フォローアップ研修

入社3年目からは文字通り「一人前」として業務を任されるようになります。2年間のトレーニング期間終了を前に、これまでの自身の働き方を振り返り、よりポジティブに働けるようマインドセットするための研修です。

●3年目研修

入社3年目のための研修です。組織の中での自分の役割や、自身の成長や活躍に向けた課題を見つけ出し、これからのキャリア形成に活かすことを目的としています。

●入社時オリエンテーション(キャリア採用者向け)

オンボーディングプログラムとして、キャリア採用者の入社初日に、入社手続きをはじめ、個人配備されるPCの各種設定や就業についての各種制度説明を行っています。入社したら必ずやらねばならない面倒な手続きや申請などをこのオリエンテーションでサポートしています。

●メンター制度

女性新入社員を対象に、メンター制度を導入しています。設計など、女性の少ない職場もあるため、仕事や職場の悩みだけでなく、これからのキャリア形成やライフプランについても相談できる機会を用意しています。女性新入社員ひとりひとりに、部門を越えて先輩の女性社員をメンター(相談役)としてペアリングし、女性新入社員をサポートしていく制度です。スタート時にメンター、メンティ(女性新入社員)合同の研修を実施後、1年間の任期でペア毎に定期的に面談を行います。配属先以外での社内ネットワークを築くきっかけを作ることも、この制度のねらいです。

グローバル研修

グローバルに事業を展開するパイオニアでは、世界各地での活躍を目指す人のために、各種語学研修を実施しています。また、希望者には海外拠点での研修を実施しています。

●語学研修

海外に赴任される社員およびご家族に対し、赴任前と着任後に英語または現地語の語学研修を実施しています。
また、業務で英語を必要とされる社員を対象に、社内での英語研修を行っています。

●海外トレイニー研修

海外要員育成のために海外へ派遣し、所定の語学研修、並びにOJTを主体とする実務教育を実施しています。

チャレンジ研修

パイオニアでは、社員のニーズに合わせて沢山の研修プログラムをラインアップ。ビジネススキル・ヒューマンスキル・テクニカルスキルなど、学びたいという意欲があれば年次にこだわらず自主的に受講することが可能です。

受講方法は、社内研修・社外研修・e-learning・通信教育など様々。他企業の社員との交流ができるようなプログラムも用意しています。

【研修プログラムの一例】

●ロジカルシンキング ●クリティカルシンキング ●プレゼンテーション ●コミュニケーション ●マーケティング ●リーダーシップ ●プロジェクトマネジメント ●ファシリテーション ●デザイン思考 ●経営数値 ●問題解決 ●社外公開講座 など

その他

以上の教育制度は、若手を対象とした教育を中心に記載しております。実際には、多くの教育制度において中途入社社員や様々な階層のメンバーでも受講できるようになっています。
また、役職など役割に応じた教育や個々のキャリア開発のための教育も充実しています。