公益財団法人音楽鑑賞振興財団

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財団について

財団について

財団の趣旨

音楽を愛する皆さまの財団

1967年、パイオニア株式会社創業30周年記念事業として、財団の前身となる「パイオニア音楽鑑賞教育振興会」が発足しました。以来、「音鑑」の愛称で親しまれ、1972年、「財団法人音楽鑑賞教育振興会」として公益法人となり、2011年、移行認定を受け「公益財団法人音楽鑑賞振興財団」となりました。

音鑑は、広く音楽鑑賞活動の普及に努めるとともに、学校における音楽鑑賞に関する研究や助成を行い、より多くの方が音楽の素晴しさを味わうことができるように活動しています。

○学校教育においては、効果的な鑑賞指導法の開発に注力して研究を進め、書籍や季刊誌等を通じて情報発信するほか、勉強会の主催や後援など、現場の先生方の指導に役立つ活動を続けています。また、財団設立以来、論文・作文募集を行って優秀作品を表彰し、学校における音楽鑑賞に関する研究を助成しています。

○広く一般に対しは、鑑賞の機会を提供したり、事務局をおく「松本記念音楽迎賓館」を鑑賞の場として提供したりして、音楽鑑賞活動の普及に努めています。

○音楽を鑑賞する場としての「松本記念音楽迎賓館」の庭園を含め、世田谷区岡本緑地の環境保全に努めています。

財団の歴史

1967
パイオニア音楽鑑賞教育振興会 発足
68
機関誌「音楽鑑賞教育」発行
第1回作文募集
講習会開催
69
第1回ヨーロッパ視察団派遣('95年第27回をもって中断)
72
財団法人音楽鑑賞教育振興会となる
「音楽鑑賞教育」誌を月刊誌とする
77
第1回夏のセミナー開催
「10代の音楽家演奏会」開催('93まで)
83
鑑賞教材LD(中学校)制作
第1回日本バッハ・アカデミー開催(3年計画:'85年終了)
85
鑑賞教材LD(小学校)制作
第1回研究助成校研究発表会
90
鑑賞教材LD追補版(小学校・中学校)制作
第1回冬の海外視察団派遣('92年第3回をもって中断)
91
鑑賞教材LD改訂版(小学校)制作
歌唱教材LD(小学校)制作
93
鑑賞教材LD改訂版(中学校)制作
95 音鑑ホームページ掲載開始
96
第1回冬の勉強会開催
99
松本冠也理事長就任 松本邸改修工事
2000 学習指導研究委員会を新設
2001
松本記念館 開設 (11月)
寄付行為改定 選考委員制度導入
2002
鑑賞教材改訂DVD制作
学習評価研究委員会(後の研究開発部会)新設
2003
冬の勉強会を再開拡大、新・冬の勉強会とする
事業の中期目標策定
2004
2つの研究委員会を統合、新たな視点で研究を開始
作文募集の共通テーマに「学校と音楽」を掲げ、教員向けに実践奨励の部を新設
2005 開発、指導普及、調査の3つの研究部会に改組
第1回鑑賞教育実態調査実施
松本記念館を松本記念音楽迎賓館としてリニューアルオープン(松本望生誕100年)
2006 月刊誌拡販活動
第2回鑑賞教育実態調査実施
研究成果「音楽科では何を指導しているのか」発行
2007 コンピュータソフト「授業支援ツール」開発開始
論文・作文募集第40回記念募集
2008 松本記念音楽迎賓館へ事務所移転
ポータルサイト「ONKANウェブネット」会員募集開始
2010 「音楽鑑賞教育」が季刊誌に
「戦後音楽鑑賞教育の流れ」発行
2011 公益財団法人音楽鑑賞振興財団へ移行

所在地

財団所在地

〒157-0076 東京都世田谷区岡本2-32-15 松本記念音楽迎賓館内

詳しくはこちらをご覧ください。別ウィンドウで表示します。

TEL: 03-5717-6885
FAX: 03-3707-3751

役員名簿

理事長 松本 冠也 非常勤 元パイオニア株式会社会長
副理事長 小谷  進 非常勤 パイオニア株式会社代表取締役兼社長執行役員
常務理事 辻村 哲夫 非常勤 共立女子学園監事、
元文部省初等中等教育局局長
松本  智 非常勤 オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン株式会社代表取締役会長
理事 加藤 徹也 非常勤 武蔵野音楽大学教授、
元文部科学省主任教科書調査官
川池  聰 非常勤 元日本女子大学講師
福井 直敬 非常勤 武蔵野音楽大学学長
藤沢 章彦 非常勤 文教大学非常勤講師、
元国立音楽大学教授
横田  堯 常勤 元公益財団法人音楽鑑賞振興財団事務局長
渡邊 學而 非常勤 音楽評論家
監事 下山 淳二 非常勤 元パイオニア興産株式会社取締役社長
評議員
(非常勤)
池田 彰孝 SMK株式会社常勤監査役
小原 光一 元文部省初等中等教育局教科調査官・視学官、
元横浜国立大学教育学部教授
笠利 和彦 松本学園武蔵野中央幼稚園園長
金本 正武 千葉大学高等教育研究機構特任教授、
元文部科学省初等中等教育局教科調査官
小松 康裕 全日本音楽教育研究会事務局長
田邊  稔 公益財団法人日本フィルハーモニー交響楽団相談役
樋口 隆一 音楽学者、指揮者、明治学院大学名誉教授、
国際音楽学会副会長
平山 哲雄 電波新聞社代表取締役社長
松本 美恵 前理事長松本誠也夫人
村沢 裕子 アルモニア・ムジカ代表、ピアニスト
山根 雅巳 早稲田大学理工学部名誉教授

定款および諸規定

事業計画

事業報告

「国と特に密接な関係がある」特例民法法人への該当性について(公表)

平成21年04月21日 
  (財団法人音楽鑑賞教育振興会)

ホームページをご覧いただいている皆様へ

当法人は、国家公務員法等の一部を改正する法律(平成19年法律第108号。以下「改正法」という。)による改正後の国家公務員法(昭和22年法律第120号。以下「改正国公法」という。)第106条の24第1項第4号及び改正法附則第12条並びに独立行政法人通則法(平成11年法律第103号。以下「改正独法通則法」という。)第54条の2第1項において準用する改正国公法第106条の24第1項第4号及び改正法附則第10条において準用する改正法附則第12条、職員の退職管理に関する政令(平成20年政令第389号。以下「退職管理政令」という。)第32条及び附則第4条、特定独立行政法人の役員の退職管理に関する政令(平成20年政令第390号。以下「役員政令」という。)第18条及び附則第3条、職員の退職管理に関する内閣府令(平成20年内閣府令第83号)第9条及び附則第3条、並びに特定独立行政法人の役員の退職管理に関する内閣府令(平成20年内閣府令第84号)第8条及び附則第3条の諸規定(以下「密接関係法令」という。)に関し、「国と特に密接な関係がある」特例民法法人に【該当しない】ので、その旨公表いたします。

[本件連絡先]

電話: 03-5717-6885(直通)
FAX : 03-3707-3751

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