環境活動

事業活動での取り組み

事業活動での環境活動の考え方

環境配慮された製品を省エネオフィスで開発し、エコファクトリーで生産する、この一貫した考えを日本だけではなくグローバルで共有し、ISO14001マネジメントシステムを活用した改善を推進しています。また、各事業所や国内グループ会社の環境マネジメントシステムを統合し、より高度な目標に向かって組織一丸となった活動を展開しています。
  そして国内18社、海外18社のデータを集計し、次年度の活動にフィードバックするとともに、実績をまとめた「環境活動レポート」をホームページなどへ積極的に開示しています。

管理項目の設定(環境影響評価)

パイオニアではグローバルでの環境影響評価を実施して事業所の環境管理項目を決定しています。当社の事業形態ではエネルギーの使用(温室効果ガス排出)による地球温暖化への影響が大きく、全体の81%を占めます。2番目は拠点における開発・生産活動による資源循環の影響で13%となります。およそ94%を占める、この上位2項目に対しては目標を確実に達成するために、各事業所の目標値に対する実績を4半期毎に集計・評価しています。環境影響評価で抽出したその他の項目に関しては監視項目として年次での管理を実施しています。

環境影響評価結果

環境影響評価結果

環境影響評価結果

※ 環境影響評価の手法:環境側面=環境要素(例えば電力の年間使用量)とLIME(被害算定型ライフサイクルアセスメント手法)により算出した係数を乗じたもの。

2017年3月期のおもな目標・実績とこれからの目標

パイオニアグループは環境課題として地球温暖化防止、資源循環及び化学物質の管理に取り組んでおり、2017年3月期は11件の目標すべてを達成しました。引き続き、2018年3月期及び2020年3月期 の目標達成に向けて活動を推進していきます。

項目 課題 2017年3月期 2018年
3月期目標
2020年
3月期目標
目標 実績 自己
評価
管理項目 地球温暖化防止 国内:エネルギー使用量を、2010年3月期を基準年とし、2020年3月期までに総量で12%削減する。 基準年に対し24%削減した。 2017年3月期目標に同じ
全世界:エネルギー使用量売上げ高原単位を、2010年3月期を基準に、2020年3月期までに10%削減する。 基準年に対し18%削減した。 2017年3月期目標に同じ
資源循環と省資源 全世界:廃棄物・有価物発生量売上げ高原単位を、2011年3月期を基準とし年率3%削減する。 基準年に対し24%削減し目標を達成した。 2017年3月期目標に同じ
監視項目 地球温暖化防止 エネルギー起源以外の温室効果ガス排出量の管理
・全世界:2013年3月期実績の維持
基準値より42.9%減少した。 2017年3月期目標に同じ
製品等の輸送にともなうエネルギーの管理
・国内:3,000万トンキロ未満の確認
1,508万トンキロであることを確認した。 2017年3月期目標に同じ
資源循環と省資源 廃棄物・有価物再資源化率の管理※1
・国内:99.5%以上の維持
・海外:99%以上の維持
・国内 99.8%
・海外 99.3%
と目標を達成した。
2017年3月期目標に同じ
グリーン購入の推進
・国内:グリーン購入率
(全対象商品)
95%以上の維持
99.1%と達成した。 2017年3月期目標に同じ
水資源の使用量の管理
・全世界:2013年3月期実績の維持
前年度比9.5%の削減だった。 2017年3月期目標に同じ
OA用紙購入量の管理
・全世界:2013年3月期実績の維持
2,860万枚に対して1,920万枚と減少した。 2017年3月期目標に同じ
化学物質の管理 VOC※2およびPRTR対象物質排出量の管理
・全世界:2013年3月期実績の維持
57tと基準値以下に減少した。 2017年3月期目標に同じ
SOx,NOx,ばい塵の管理
・全世界:2013年3月期実績の維持
14.4tと基準値以下に減少した。 2017年3月期目標に同じ

(注)自己評価の基準
◯目標を達成した /△目標達成にわずかに届かなかった /✕目標未達成であった

※1 パイオニアのゼロエミッションルールによる。拠点ごとに判定する。
※2 VOCは電機電子業界自主削減活動対象の20物質。

環境マネジメントシステムの運用

地球温暖化対策を中心に環境保護活動への取り組みが重要性を増す中で、パイオニアは各事業所や国内グループ会社ごとに推進していた環境マネジメントシステムを統合し、国内グループ全体でPDCAを確実に実施し、より高度な目標に向かって組織一丸となった活動を展開しています。今後は海外グループ会社への展開も見据えて、パイオニアグループ全体の環境活動の成果をより一層高めていきます。

環境マネジメントシステムの運用

※ PDCA : P (Plan:計画)、D (Do:実行)、C (Check:評価)、A (Act:改善)の略です。

環境マネジメントシステムの有効性の確認と継続的改善を図るため、定期的に「内部環境監査」を実施しています。 また、外部審査も受審しています。内部環境監査を実施するに当たり、2017年3月期の全世界のパイオニアグループでは、228名の内部環境監査員が活動しています。
また、これらの環境監査で指摘や気づきのあった問題点や改善点に対し、グループ内へ水平展開して活動のレベル向上に努めています。

ISO14001認証取得事業所・会社一覧(2017年4月現在)

日本

パイオニア株式会社 本社、川越事業所
東北パイオニア株式会社 本社 、米沢事業所
最上電機株式会社
東北パイオニアEG株式会社
パイオテック株式会社
パイオニア・マイクロテクノロジー株式会社 
十和田パイオニア株式会社
株式会社パイオニアFA 
インクリメントP株式会社 
パイオニアサ-ビスネットワ-ク株式会社 
パイオニア販売株式会社 
パイオニアシステムテクノロジー株式会社 
パイオニアウェルフェアサービス株式会社 
株式会社テック・エキスパーツ 
パイオニアファインテック株式会社 
株式会社テクニカルオーディオデバイセズラボラトリーズ 
パイオニアデジタルデザイン・アンド・マニュファクチャリング株式会社 
パイオニア労働組合
パイオニア企業年金基金
パイオニア健康保険組合

アメリカ大陸

アメリカ合衆国 Pioneer North America, Inc. (PNA)
Pioneer Automotive Technologies, Inc. (PAT)
ブラジル Pioneer do Brasil Ltda. (PBL)  

ヨーロッパ

ベルギー Pioneer Europe NV (PEE)

アジア&オセアニア

シンガポール Pioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd. (PAC)
マレーシア Pioneer Technology (Malaysia) Sdn. Bhd. (MPT)
タイ Pioneer Manufacturing (Thailand) Co., Ltd. (PTM)
Tohoku Pioneer (Thailand) Co., Ltd. (TPT) 
ベトナム Tohoku Pioneer (Vietnam) Co., Ltd. (TPV) 
中国 Pioneer China Holding Co., Ltd. (PCH) 
Pioneer Technology (Dongguan) Co., Ltd. (PTD)
Pioneer Technology (Shanghai) Co., Ltd. (PSG)
Pioneer (HK) Ltd. (PHK)
Dongguan Monetech Electronic Co., Ltd. (MND)
Shanghai Pioneer Speakers Co., Ltd. (SPS)
Mogami Dongguan Electronics Co.,Ltd. (MDE)
オーストラリア Pioneer Electronics Australia Pty. Ltd. (PTY)