地球温暖化防止

カーボンニュートラルへの対応

パイオニアグループは「気候変動」を最も重要な社会的課題の一つとして、カーボンニュートラルの実現に向けてサステナブル経営に取り組みます。 自社からの温室効果ガス排出量（Scope1^※1＋Scope2^※2） に関しては、2021年3月期を基準年として2031年3月期までに42%を削減するマイルストーンを設定しました。 また、製品・サービスが関わるライフサイクルCO₂についても、当社のお取引様と協力し積極的に削減に取り組んでいきます。 さらに、当社はモビリティ分野において、車の使い方改革や物流革命などに貢献するソリューションサービスの提供を開始しており、カーボンニュートラルへの貢献と当社の成長を実現していきます。 これらの気候変動に関連した情報開示を強化するために、TCFD^※3に賛同し、サステナブル経営戦略の整理、開示準備を進めています。

Scope1： 事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）

Scope2： 他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出 

TCFD： 「Task force on Climate-related Financial Disclosures」気候関連財務情報開示タスクフォース

パイオニアのCO₂排出量削減の
目標について

CO2排出量を製品ライフサイクル全体で削減するため、LCA（ライフサイクルアセスメント）を行いCO2排出量を分析、従来の製品に比べて排出量をどれだけ削減できたのかを見える化し、地球温暖化の防止に取り組んでいます。

ライフサイクルでの
CO₂排出量を分析

1. 原材料
2. 生産
3. 流通
4. 使用
5. 廃棄

LCA比較 活動紹介

部品点数の削減や軽量化により前モデルに比べサイバーナビで7.5%、楽ナビでは6.6％のライフサイクルCO₂排出量を削減する事が出来ました。
NP1のような新しいアイテムもLCAを考慮し開発を行っています。
今後も開発段階よりLCAの算定を実施し、CO₂排出の削減に努めていきます。

パイオニアグループが進める事業所における地球温暖化対策の目標値は様々なステークホルダとの約束を勘案し設定しています。 大規模事業所については省エネ法の枠組みにしたがって活動を推進していますが、事業所によっては地方自治体の進める温暖化対策を重視しています。

川越事業所では埼玉県の目標設定型排出権取引制度に参加し、製造業の決められた削減目標に対し削減活動を実施し、 排出権取引によらず目標を達成しています。

目標設定型温暖化対策計画書と実績

埼玉県目標設定型排出量取引制度実績（PDF 479 KB）

第三者検証

川越事業所は埼玉県の目標設定型排出量取引制度の報告にあたり、検証登録機関より第3計画期間・令和3年度の温室効果ガス排出量の第三者検証を受けました。
埼玉県の排出量検証ガイドラインに従い、バウンダリーの確認、計量ポイントの確認、エネルギー使用量のエビデンスの確認などを行い、 データの透明性と信頼性を確認することが出来ました。

再生可能エネルギーの導入

パイオニアグループでは、温室効果ガス排出量の削減活動の一つとして、再生可能エネルギーの導入・活用を順次進めています。

Pioneer Manufacturing (Thailand) Co.,Ltd（タイ）

タイにある生産工場では、2022年11月より屋根上に太陽光パネルを設置し、PPAモデルによる太陽光発電を導入し、工場全体の7％の電力を再生可能エネルギーで賄っています。

川越事業所（埼玉県川越市）

2024年4月から、事業所内の生産に関わる建屋で使用する100％の電力（事業所全体の73％）を、実質的に再生可能エネルギー由来の電力に切り替えました。

パイオニア報道資料 川越事業所においてグリーン電力を導入

東北パイオニア株式会社（山形県天童市）

2022年4月から、事業所全体の50％の電力を、水力由来の電力に切り替えています。

その他オフィスビル

本社部門が入るオフィスビル（東京都文京区/文京グリーンコート）では、実質的に再生可能エネルギー由来のCO₂フリーな電気を100％使用しています。また、グループ会社のパイオニア販売株式会社が入るオフィスビル（東京都杉並区）など他拠点も実質CO₂フリー電気の使用が進んでいます。

各拠点の再エネ比率とCO₂排出削減量

※2024年4月時点

クリーンドライエア供給装置運用見直しによる
温室効果ガスの削減

株式会社ソアー（東北パイオニアのグループ会社）の省エネ部会は、事業活動におけるエネルギー削減をテーマに、施設部門主幹の下で様々な部門が関わったワーキング形式で活動してます。 省エネ部会が着目したのは、生産現場で使用するクリーンドライエア供給装置の運転時間効率化でした。 クリーンドライエア供給装置は一度停止し再起動すると、生産に必要な低露点エアーへ回復するまでに4時間以上かかるため、生産スケジュールを詳細に把握する必要がありますが、関係する各部門と細かく調整ができる仕組みをつくり、適切なタイミングで運転停止することが可能になりました。このことにより、182.3 MWhの電力削減、CO2に換算して95.3 t-CO2の削減効果となりました。 このように株式会社ソアー（東北パイオニアのグループ会社）では、省エネ部会を中心に、関連部門が連携し温室効果ガス排出を削減するために、作業工程を最適化する工夫をしていています。