環境活動

地球温暖化防止活動

地球温暖化に対する考え方

パイオニアは持続可能な開発のために企業がその社会的責任を果たすという基本的考え方に従って、地球温暖化問題に取り組んでいます。 自社の事業活動において地球温暖化に与える負荷が相対的に大きい要素は生産活動によるエネルギーの使用です。事業活動によって消費するエネルギーの削減に計画的に取り組みます。
また、気候変動によるリスクおよび機会を経営課題としてとらえ、自らの立っている位置を認識し、生産工程の効率化(省エネ)とサプライチェーン(間接領域)の二つの視点から取り組んでいます。

地球温暖化防止活動の目標設定について

パイオニアグループが進める事業所における地球温暖化対策の目標値は様々なステークホルダとの約束を勘案し設定しています。 大規模事業所については省エネ法の枠組みにしたがって活動を推進していますが、事業所によっては地方自治体の進める温暖化対策を重視しています。

川越事業所では埼玉県の目標設定型排出権取引制度に参加し、製造業の決められた削減目標に対し削減活動を実施し、 排出権取引によらず目標を達成しています。

また、電機・電子業界は経団連が提唱する低炭素社会実行計画に基づき、 共通自主目標を設定し業界全体で温暖化対策を開始しましたが、パイオニアも参加登録を行いました。 原単位評価指標により2012年を基準年とし、2020年の目標達成を目指して活動を推進しています。

目標設定型温暖化対策計画書と実績

温室効果ガスの削減

2016年3月期の事業所におけるパイオニアグループの温室効果ガス排出量は、前年度と比較し、約15%の減少となっています。エネルギー使用量の変動に比較し、国内、海外ともに電力のCO2排出原単位の変動の影響があります。

温室効果ガス排出量の推移(国内)

温室効果ガス排出量の推移(海外)

  • スコープ1:ディーゼル発電機、ガスタービン発電機、ボイラー、等の固定燃焼設備に使用する燃料購入量から省エネ法の換算係数を基に算出したCO2排出量
    スコープ2:(国内)電力会社から購入した電力を、各電力会社の調整後排出係数を基に算出したCO2排出量。 (海外)GHGプロトコルが公開している、(Emission Factors from Cross-Sector Tools)の2009年のデータを用いた。 在ベルギーの拠点についてはグリーンエネルギーを供給する電力会社と契約しているためCO2の排出はゼロとした。
    スコープ3:社有車のために購入したガソリンおよび軽油を集計した。
    PFC,HFC等:CO2以外の温室効果ガス(CH3, PFCs, HFCs, N2O, SF6)については生産プロセスにおける排出量をCO2量に換算し集計した。(主に半導体生産工程で排出)

エネルギー使用量の推移

売上高原単位の推移(全世界)

パイオニアは事業所から排出される温室効果ガスに関して売上高原単位で2010年3月期を基準年とし、2020年3月期までに10%削減する目標を設定しました。毎年、原単位を分析することにより今後の活動に役立てています。

  • 温室効果ガス排出量には社有車のガソリンとCO2以外の温室効果ガスを含んでいます。売上高は連結売上高です。

詳細データはデータ集をご覧ください。

再生可能エネルギーの導入

パイオニアグループのエネルギー使用量の93%は電力です(2016年3月期実績) 。そのほとんどを電力会社から購入しています。発電時に排出される温室効果ガスを考えると電力の質にも無関心ではいられません。 現在、再生可能エネルギーの導入は国内においてパイオニアマイクロテクノロジー(山梨県)で150 kW、 川越事業所(埼玉県)で30 kWの太陽光発電設備を設置し、試験的に利用しています。海外では、PEE(ベルギーの欧州地域の法人統括と販売法人)において、100%再生可能エネルギー(風力、太陽光、バイオマス)による発電を行っている電力会社から電力を購入しています。


川越事業所の太陽光発電施設

省エネ活動事例

照明のLED化による省エネ

PSG (中国の生産法人)は照明のLED化に取り組みました。中国は石炭火力発電の比率が高いため、省エネによる温室効果ガス削減は大きな効果につながります。
生産工程の照明を従来の蛍光灯からLEDに変更することにより、年間98,000 kWhの節電を実現しました。


直管型LEDランプに交換

第3者検証

川越事業所は埼玉県の目標設定型排出権取引制度の報告にあたり、検証登録機関により第1計画期間の基準年度と平成23年度から平成26年度まで温室効果ガス排出量の第三者検証を受けました。
又、第2計画期間は初年度にあたる平成27年度に第三者検証を受けました。
埼玉県の排出量検証ガイドラインに従い、バウンダリーの確認、計量ポイントの確認、エネルギー使用量のエビデンスの確認などを行い、データの透明性と信頼性を確認することが出来ました。

地球温暖化防止の事例

パイオニア・マイクロ・テクノロジー(株)において排水リサイクル高圧ポンプやコンプレッサーの駆動方式をインバーター化することによって年間72,700 kWの節電を実現することが出来ました。