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質疑応答要旨

2014年9月16日 事業方針説明会 質疑応答要旨

DJ機器事業の譲渡を決断した背景は?
DJ機器事業は、売上高で200億円強。収益貢献は大きく、市場シェアも高い。しかしながらカーエレクトロニクス事業とDJ機器事業のさらなる成長の為の両事業への継続投資は難しいことから、DJ機器事業は外部パートナーの力を借りて、成長させていく道を選んだ。
ホームAV、DJ機器事業の非連結化によって減少する売上高は?営業利益はどの程度減少するのか?
非連結化により減少する売上高は、600億円程度。前期は、DJ機器事業の黒字幅が、ホームAV事業の赤字幅を多少上回っているが、両事業の非連結化による全体への利益に与える影響は少ないと考えている。
国内拠点の再編は?
現在、従業員は川越に約3,000名、川崎に約2,500名在籍している。カーエレ中心の事業体制にするため、川崎にあるカーエレの機能をできるだけ川越に集約する。
コネクテッド化に対する取り組み強化とは?
総合インフォテインメントには、車載機器、情報サービス、周辺機器という三つの要素がある。それぞれで強みは活かし、必要なものにはアライアンスも活用する。
カーエレは、新興国とコネクテッド化により将来性を見込める、と理解してよいか?
グローバルで車の台数が増えていく中で、特に新興国でスモールカーが増えて、2019年には、新車の60%超が新興国で販売されると見込んでいる。パイオニアは中級から高級モデルで強かったが、今後は、新興国における100万円以下のスモールカーを対象に、市販、OEM両方で積極的に一段低い価格帯にも参入していく。
先進国では、車載機器だけでなく情報サービス、周辺機器を含めて総合的にコネクテッド化を提案していく。
製品の低価格対応、カーAVとカーナビの機種統合とは?
OSのオープンプラットフォーム化により機種統合を進めることで、開発コストを大幅に下げる計画。

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